ＲＯＥ(株主資本利益率)・ＲＯＡ（総資本利益率）とは

皆さん、こんにちは。

　ＲＯE（株主資本利益率）の重要性とその味方について、書いていきたいと思います。ＲＯＥは単体でみていくには不十分なので、ＲＯＡや財務状態、負債や自己資本の割合を確認し企業の判断材料に役立ててもらいたいです。
　
　ＲＯＥ（株主資本利益率）

　ＲＯＥ＝ＥＰＳ（一株あたり利益）÷ＢＰＳ（一株あたり純資産）×１００（％）
　また、
　ＲＯＥ＝当期純利益÷株主資本の合計×１００（％）

　・株主資本を使用し、あげた利益の割合をみる為のもので、パーセンテージが高ければ高いほどいい。この指標は皆さんが株主として資本を投じた場合、１ドルの資本でいくら稼ぎ出すか計算できるものです。
　
　株主になった場合重視する点は、人やその時々の投資戦略によって大きく違うので参考程度にみていただければいいと思います。
　株を購入し利益を上げるために何を重視するか？（保有や売買に問わず）・株価の上昇・配当の受け取りや増配・企業の買収・一時的な決算の落ち込み時期に下落した株価の所得による持ち株増加・また利益の再配当など、その思惑は様々だがＲＯＥという指標は見て損はない。

　ＲＯＥが高ければ利益を上げる力が強く、この力は時間の経過とともに他者により大きな差をつけることになる。利益が上がれば増配や企業内の再投資、財務の強化、優秀な経営者ならば増収、増益や事業基盤の拡大の他に株主還元、従業員還元も確実に行いよりよい好循環に持っていくことができるだろう。この指標はとても重要といえます。

　ＲＯＥは５年や１０数年にわたり長く十数％以上の高水準を保つ企業は、極めて優秀といえる。しかし負債に気を付けなければいけない。事業を行う上で借り入れは発生する場合があるが、自己資本を大きく超え、流動性のある資産との割合など検討する必要がある。

　似た指標にＲＯＡ（総資本当期純利益率）がある。

　ＲＯＡ＝純利益÷総資本（株主資本＋負債）
　また、
　ＲＯＡ＝売上高利益率×総資本回転率

　ＲＯＡはＲＯＥと違い純利益を資本全体で割る、この数値も高いほうが良く高ければ効率的な経営といえる。しかし総資本の中には負債も含まれるため、株主資本と負債の割合も見る必要がある。

　何にせよＲＯＥとＲＯＡが高い企業は効率の良い企業といえる。

 ここで・ＲＯＥ２０％以上・ＲＯＡ１５％以上・自己資本比率３０％以上の大型企業を少し紹介します。

アクセンチュア（ＡＣＮ）
　コンサルティング大手でＩＴ系のアウトソーシングなど世界各地で展開する。収益の半分以上はコンサルティングで稼ぐ。

アリババ・グループ・ホールディングス（ＢＡＢＡ）
　中国国内のＥコマース（ネットショッピング）最大手で筆頭株主はソフトバンク。
日本では楽天にあたる。Ｂ２Ｂ（企業と企業）のアリババドットコム、Ｃ２Ｃ（消費者と消費者）のタオパオ、Ｂ２Ｃ（企業と消費者）の天猫（Ｔモール）などがある。

ギリアド・サイエンシズ（ＧＩＬＤ）
　バイオ系医薬品メーカーで抗インフルエンザ薬のタミフル、ＨＩＶ薬やＣ型肝炎治療薬のハーモニーが有名な企業である。

マスターカード（ＭＡ）
　ＶＩＳＡにつづく世界２位のクレジット会社で手数料が収益のメインである。世界各地で事業展開。

スリーエム（ＭＭＭ）　
　ヘルスケア、電気系、消費財、などの素材や部品を供給。多岐にわたる業種のものの製造をてがける。

ナイキ（ＮＫＥ）
　世界ＮＯ１のスポーツ用品メーカー。有力プロ選手と契約し市場拡大など他社にない、積極的な動きが成功している。卸だけではなく直販も力を入れている。

テキサス・インスツルメンツ（ＴＸＮ）
　半導体の開発から販売まで手掛ける。世界６位のメーカーで主力となる製品は、アナログＩＣやＭＣＵ、ＤＳＰなどがある。

　今はどの株式も市場とともに、水準が高く上がっていっているのでどれも割高であるが、皆さんの気になる企業がみつかった場合この様な指標を駆使しより良い投資機会につながれば嬉しいです。

　本日は、本当にありがとうございました。

ＰＥＲがつかえない時のＰＳＲ(株価売上倍率)

皆さん、こんにちは。
　
　あまり馴染みがないかもしれないですが、純利益がでておらずＰＳＲが使えないとき売上高をみて企業の価値（人気）をはかる指標です。
　計算式は以下のようになります。

ＰＳＲ（株価売上倍率）＝時価総額÷年間売上高

　ＰＳＲはＰＥＲなどと同様に同業他社と比較し活用する。若い企業によく用いられることが多く、倍率の値が高ければ割高となら、低ければ割安となる。
　他の指数と比べると人気、知名度ともにあまりないが売上高を元に算出されるため売り上げが伸びているのに利益が横ばい（一時的の場合が望ましい）だったり、利益が一時的に落ち込んでいる時に比較検討するとよい。その際他の指標や決算報告書も一緒に検討するほうが、もちろんいい。
　若い企業の場合など売り上げが伸びているのに、設備投資や行き過ぎた宣伝費、財務の不安定など成長過程において発生してしまう経費が利益を圧迫するときに起こる一時的な赤字や停滞を発見できたりする。
　このような企業を見つけられれば、金融界からはその時期には見放され財務が改善してもその規模ゆえ気づかれず安値で推移していることがある。
　大手などの企業も例外ではない、現在は多国籍企業などその大きさゆえ企業トップも目が行き届かず何かしら問題を抱えている。例えば訴訟などの賠償や、多角化する事業内容のため経費がかかりそれを回収できないこともしばしばある。多角化の問題は一つが大きく利益を出しても他の経費がそれを吸収してしまうことがある。

　しかし、大企業は長年築いたブランド力、資金力、市場のシェアーの優位性などにおいて同業他社の中小企業また新興企業よりはるかに有利であるといえる。もし企業全体ではなく一個人や本当に一部また解決が容易な問題により、一時的に世間の評判や金融界の認識により株価が低迷している場合、財務や事業内容をよく確認し売上また利益が改善しているのであれば素晴らしい投資機会になるだろう。

　若い成長企業ならまだ望みがあるが、成長速度が穏やかな場合（基本的に現状維持の企業はありえない、なぜなら企業を取り巻く環境が常に変化しているのに何もしなければ低迷していくだけである。）株を高値で購入すれば株価が企業価値に戻った際長く保有しても、配当や再投資分をいれても他の魅力的な企業に投資した場合の機会損失と比較すれば、購入した株価分の損失と魅力的な株の利益差はとても大きいものになる。

　株式や経済全体を考えるとき家庭や、個人のお金に置き換えてみればいい。何か買う際良い物だからと値札をみないことがあるだろうか？今であればインターネットで安値を調べたり、それを購入するのではないか？中古車を売るとき高値で買ってくれればそこにうるのではないか？
　ここでいいたのは株式の売買や、経済の事を考えるときも同じこといえると思う。（例外もあるが）
国の場合は赤字が膨らめばそれが家族から借りていたとしても、最後は収入が見込めなければ危機に陥ることは目に見えている。
　投資法は様々だが、投資の範囲は皆さんが理解できる又、管理できる範囲に留めておくのが賢明だろう。新しい分野に挑戦する際はその範囲をできるだけ広げられるよう努力するべきである。
　皆さんに、良い結果が訪れるよう。

　本日は、お読みいただきありがとうございました。


　

PER(株価収益率)の使い方

皆さん、こんにちは。

　PER(株価収益率)とは、企業の収益力（この指数の場合は純利益を用いる）つまり稼ぐ力を元に株価が今現在の企業価値に対して割高か割安又は、妥当な水準かを判断する材料の一つの指数である。現実にはこのPERだけでは企業価値を判断するには足らず、PERの上下には理由がありなぜ金融界から人気がないか探らなければいけない。

PERの計算式は次のようになる。

時価総額÷純利益　　又は　　株価÷一株当たりの利益（EPS）   二つの式は同じ意味である。

例えば株価が１０ドルの時、一株当たりの利益が１ドルだった場合PERは１０倍となる。
　PER比較的多くの人が参考にしているが、その値や使い方は企業の業種、企業の規模やそれに伴った成長度合い、市場平均でいえば相場全体の上昇や下降圧力により大きくことなる。業績悪化により赤字になりPERの数値が出ない場合がある。

　長年かけて企業が大きくなり、成長や業績ともに緩やかに推移しているような大手企業は十数前後から二、三十前後で落ち着き株価自体の値動きも比較的穏やかである。このような株式の特徴としては、配当が持続的で高配当な事が多く（もちろん安定した業績、長期ブランド力に支えられ多くの現金を生み出している場合）その比較的緩やかな成長率により投機家などからはあまり人気がない。ブルやベア相場においても市場全体よりも影響を受けにくく長期でインカムゲインが欲しい投資家から人気がある。
　
　他には高PERだったが業績の著しく落ち込んだ企業や、人気のない業界、衰退していくと考えられている業界や企業、実際に衰退している企業など様々ある。

　反対に高PERの株式といえば、若い企業でとても大きな成長率（期待感の場合もあるが）、低配当や無配の場合が多く（なぜ低い配当かと言うとその利益を企業の成長に充てている為である）又、特定の分野に対しての税率の大幅な引き下げや規制緩和などの国の政策や、社会情勢の変化や技術革新により需要と供給の変化による明るい見通しや業績の大幅な改善などがある。

　十から二十程度が市場の平均だが、では低PERや高PERどちらの株式を購入すればいいのだろうか？　
　この問題は投資方針によりいくつも分かれる。理由は先にことわっておくが、大きい意味では同じ分野でも細かく見ていくとその判断・方針により異なるためである。

　バリュー投資とよばれる方法を駆使する場合、基本的に高PERの株式は購入せず低PERを購入しそれが高PERになれば継続で保持または一部か全てを売却する。今ではバリュー投資は優良企業をターゲットにされることが多いが、元祖バリュー投資家のグレアムという方は財務状態などが長期にわたり健全であれば、その企業・業種の見通しが悪くても低PER（厳密にはいろいろなデータを元に企業価値とかなりの余裕をもっと購入すればそれが、景気の状態に対するクッションの役割りをはたす）で購入すれば株価は長期的視点で捉えれば企業価値に沿いながら推移するため、いつかはプラスになるというものだ。
　この流れをくむものは幾人かいるが、その投資法自体はあまり流行ったことはない。しかし、その教え子たちは（その中の一人にバフェット氏がおりその本の中などに投資成績が紹介されている）年間に高い利回りを実現した。中には投資の勉強をビジネススクールでならった元素人の方もおり、とても興味深い。
　なぜ人気がないかといえば、投資スタイルゆえに成長投資方法に比べキャピタルゲインや年間の成長率が低い事があげられ、短期で大きな資産増加が見えずらい点にある、しかしよく考えれば勝率が大きく改善し、複利の効果や、低い株価でより多くの株式を購入できる利点があり、又購入した企業か業績が大きく改善したのにも関わらず金融界から見放される期間が長くなればその乖離は大きくなる。そして多くの株式を得ることができる為、株価が企業価値に戻れば多くの利益を享受できる。
　歴史の長い大企業など高配当なことが多くその点でもうまみがある。よい経営者は株価が大きく下落し企業価値より低い場合は、自社株買いを行い一株の価値を効率的に高め金融界の注目が注がれた時多くの利益を株主にもたらしてくれる。
　以上の点と成長株投資の利益拡大はどちらが有利かは一概には判断できない。

　では成長株投資とはどのような方法だろうか？
　その名の通り成長株は市場平均に比べ大きな成長率や期待に支えられ、こうＰＥＲで取引される事が多く又、若い企業や弱い財務状態、ハイテク分野、ニッチな産業、などが多い。その企業の現在の価値ではなく将来の価値としてよく取引される。
　その為企業価値と照らし合わせても高値で、成長を支える為低配当・無配当のことが多い。（成長企業でなく低配当・無配当でも企業価値を高めることができるなら、インカムゲイン税などの株主にかかるコストを大幅に抑えより多く株主にもたらすことも出来る、配当で生計などを立てている方はこの限りではないが。）
　成長株の元祖はグレアム・ドットと同世代のフィリップ・フィッシャーがいる。その息子ケン・フィッシャーも同じ成長株投資家で大きな成功を収めている。しかし二人は購入時期を明言しており、あまりにも高値のときにはリスクや利益の観点から見送ったようだ。他には人気のある高ＰＥＲをこのんで購入する人など様々である。
　フィリップ・フィッシャーやケン・フィッシャーなどは投資成績をあげる為、財務調査や決算報告書の他に経営陣や業種、投資先の技術自体について専門的で詳しく又、ライバル企業についても深く調査をし、集中投資であった。（グレアム氏は極端は程の分散投資と財務調査や報告書により投資先を決定していた）聞き込み調査なども行いその精度を高めている。
　フィリップ・フィッシャーの場合できれば永続的に保有できる企業を探していた。素晴らしい企業は長く保有すれば非凡な成績を収められると言うものだ。
　息子のケン・フィッシャーは素晴らしい企業が一時的に業績悪化し、金融界から見放されたときに購入という手法だ。
　高い成長を長期で継続できる企業は、労使関係の良好さや経営陣の素晴らしさ、新しい技術や開発、あくなき向上心などがある。そして投資家自身も企業、業界、分野をよく理解する事が求められる。

　ＰＥＲが赤字などで使えないときの指数もまた次の機会に紹介したいと思います。
　
　どちらのが良いかではなく、どちらが合っているか又、皆さん自身の投資法を考えてほしい。一番リスクが増大し利益が減少するのは、何をしたいか理解していないことです。行動をしっかり理解すれば投資成績も改善がみられるはずです。

　本日はお読みいただきありがとうございました。